一生にかかるお金はいくら?お金の貯めどきと使いどきとは

一生にかかるお金がどれくらいになるか想像がつきますか。単純に日本の平均年収程度である450万円を40年分にした1億8千万円くらいでしょうか?

実際に想像しているよりも、一生にかかるお金は多いと言われています。本当に今後を見据えた貯蓄ができているのか、見直すことは大切です。

この記事では、一生にかかるお金の目安、そしてお金を貯めるタイミングと使うタイミングについて解説します。

一生に必要なお金は「2.5 億円」

一生にかかるお金がどれくらいか。どのような生き方をするかという選択次第で多少変わってきますが、結婚して家を持ち、子どもを大学まで卒業させるとすると、およそ2億5千万円は必要だと言われています。

2億5千万円がどれくらい現実的な数字なのか、単純な数字を用いて計算してみましょう。

例えば、ひと月の生活に15万円かかるとしましょう。ひと月15万円の生活を仮に100年続けたとすると、100年で1億8千万円です。

さらに、日々の生活のほか、人生のイベントごとにはお金がかかります。結婚、住宅購入、教育費用、介護費用など、合わせて数千万円以上が必要になるでしょう。一生にかかるお金が2億5千万円というのも現実味を帯びてきます。

お金には「貯めどき」と「使いどき」がある

一生にかかるお金が2.5億円だといっても、人生では常に同じペースでお金が動くわけではありません。人生には、収入が支出を大きく上回る「貯めどき」と、貯めたお金を使ってイベントを行う「使いどき」があります。

「貯めどき」と「使いどき」を意識して、できるときに貯蓄をすすめていくことが大切です。

集中して貯めるべき「貯めどき」

支出が少なく貯蓄をすすめやすいと言われているのが、次のタイミングです。

  • 独身時代
  • 結婚後、子どもがいない間
  • 子どもの教育を終えたあと

独身時代

独身時代は支出が少ないため、お金を貯めやすい時期です。お金を使いたい欲が出やすい時期でもありますが、気を引き締めて貯蓄を増やすよう意識しましょう。ある程度の自己投資も必要ですが、本当に意味のあるものなのか見極めて必要なものにだけお金をかけるようにします。

結婚後、子どもがいない間

結婚しても子どもがいない間は集中してお金を貯めやすい時期です。特に、夫婦で共働きをしている間は収入額も多く、一気にお金を貯蓄できます。お互いに節約を意識して貯蓄に回せるようにしましょう。

子どもの教育を終えたあと

子どもが学生の間は教育費がかかりますが、教育を終えた後は、教育費関連の支出がなくなります。子どもが大きくなって教育費がかからなくなった後は、老後の資産を増やすためのお金の貯め時です。

一気にまとまった金額を使うことになる「使いどき」

次のようなライフイベントは、まとまったお金が必要になる「使いどき」です。

結婚

結婚式を挙げずにウェディングフォトのみというケースもありますが、結婚では挙式や披露宴のためのまとまった額が必要です。親の援助などがない場合には、数百万円単位でお金が必要になります。

教育

子どもを大学まで通わせるとなると、受験のための塾の費用などを含め、多額の教育費がかかります。私立学校など、進路選択によっては1人あたり1000万円以上かかるなど、まとまった額が必要です。

介護

親の介護が必要になったとき、あるいは自分自身の介護のために施設に入居することになったときにもまとまったお金が必要です。

お金を増やすために

最後に、人生に必要なお金を堅実に増やしていくためのヒントを紹介します。

少しずつでも貯蓄をしよう

貯め時に限らず、使い時にも少しでも良いので貯蓄する習慣をつけるようにしましょう。

例えば、複利計算や利息を抜きにして、毎月1万円なら、50年後には600万円になります。5倍の月5万円なら、50年後には3000万円です。貯め時にもっと貯めることができれば、さらに貯蓄を増やせるでしょう。

厳しいときでも少額で良いので、貯蓄を増やすことはお金を増やすのに重要なポイントです。

投資を始めてみよう

お金をただ貯めるだけでは、必要なお金を貯蓄するのに限界があります。ただ金融機関に預けるのではなく、お金に働いてもらうことも考えてみましょう。

投資は、資産を有効活用する手段のひとつです。リスクもありますが、選択する金融商品、組み合わせ次第では、リスクを抑えつつ貯蓄を増やすことができます。

まとめ

一生にかかるお金を試算すると、必要な額を形成するのが難しく思えるかもしれません。しかし、それは心がけと行動次第で解決できます。

少しずつでもお金を貯めることを心がけ、お金に働いてもらうよう一部を投資に回ることで、目標までの距離も縮まるでしょう。

一生に必要な額がわかったら、収入があるうちにしっかり資産を形成できるように、できることから始めてみましょう。

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