夫婦の生活費はいくら?やりくりのコツと理想の貯金額を解説

1ヵ月に、夫婦でどのくらいの生活費を使っているか分かりますか?

何も考えず漠然とお金を使っていると、もしかすると使いすぎているかもしれません。

生活費の内訳を把握すれば、何に無駄なお金を使っているか知ることができます。無駄な費用が分かれば削減し、その分貯蓄も可能になるでしょう。

そこでこの記事では、一般的な夫婦の生活費の内訳ややりくりの方法・平均的な貯蓄額などについて解説します。

夫婦の生活費内訳

生活費は生活するために必要なすべての費用を言い、毎月出費する金額が変わらない固定費と出費額が変わる変動費に分けられます。

固定費には、住居費・生命保険や損害保険の保険料・住宅や自動車のローン・水道代や光熱費・通信費・健康保険や年金保険料・所得税や住民税があります。

変動費には食費・交通費・日用雑貨費・理美容代・被服費・教養費・娯楽費・医療費・交際費などがあります

それでは、二人世帯以上世帯の1ヵ月の生活費について、共働き夫婦の場合と片働きの場合に分けて説明しましょう。

二人暮らし共働きの場合

共働きの場合の収入は勤め先収入が約57万円で、次に説明する片働きが約37万円で約20万円も多くなっています。

消費支出は約32万円なので、生活費以外の項目が25万円と多く、生活に余裕があることが分かります。

実収入612,802 構成比
勤め先収入565,303 100.0 
世帯主収入408,272 72.2 
世帯主の配偶者の収入157,031 27.8 
消費支出320,524 100.0 
食料69,497 21.7 
住居24,367 7.6 
光熱・水道18,678 5.8 
家具・家事用品11,951 3.7 
被服及び履物12,196 3.8 
保健医療13,029 4.1 
交通・通信57,198 17.8 
教育0.0 
教養娯楽31,805 9.9 
その他の消費支出81,801 25.5 

出典:総務省「家計調査年報 家計収支編(2019年)」

二人暮らし片働きの場合

片働き夫婦の勤め先収入は約37万円、消費支出は約31万円です。

共働き夫婦と比べると収入に、支出額はわずか1万円し少なくありません。

また生活費以外の支出は6万円と少なく、共働き夫婦と比べると19万円と少なく、生活に余裕があまりないことが窺い知れます。

実収入475,312 構成比
勤め先収入374,038 100.0 
世帯主収入374,038 100.0 
世帯主の配偶者の収入0.0 
消費支出307,190 100.0 
食料74,329 24.2 
住居19,656 6.4 
光熱・水道19,935 6.5 
家具・家事用品12,369 4.0 
被服及び履物10,552 3.4 
保健医療15,186 4.9 
交通・通信48,904 15.9 
教育188 0.1 
教養娯楽29,642 9.6 
その他の消費支出76,428 24.9 

出典:総務省「家計調査年報 家計収支編(2019年)」

生活費のやりくり

毎月の生活費を管理することは、無駄な出費を抑え貯蓄するための大事なポイントです。

結婚当初は、財布を別々にして一定額を出し合い残りのお金をそれぞれが管理をするケースが多いですが、子供が生まれると妻は退社し財布が一つになる場合も。

それでは財布を1つにする場合と分ける場合のメリット・デメリットは何でしょうか。

財布を1つにする方法

夫婦二人の収入を一つに合わせ生活費を管理すれば、毎月の収支を把握しやすくなります。

特に夫婦のどちらかがお金の管理がルーズな場合には、良い方法といえるでしょう。

しかし全ての収支を開示しなければならないので、内緒にしたいお金があるような夫婦には不向きな方法です。

財布を2つにわける方法

夫婦二人の収入から一定額を出し合い生活費とし、残りをお互いの財布に入れ管理する方法です。

財布を2つに分けると、収支のすべてを管理するのは難しくなります。

夫婦の信頼感や責任感がないと、残ったお金は好き勝手に使ってしまい貯蓄できないということもあるでしょう。

どちらの方法が良いかは一概に言えず、生活費の管理がうまくできれば、どちらの方法でもよいと言えるでしょう。

夫婦の毎月の貯蓄額平均

総務省統計局が発表した2019年「家計調査報告」によりますと、二人以上の世帯における貯蓄高の平均は前年比0.2%の1,755万円となっています。

また同調査による年間収入の平均は629万円で、貯蓄高の年間収入に対する比率は279.0%です。

出典:総務省統計局 2019年家計調査報告

年間収入の割には、以外と貯蓄率が高いことがお分かりになったと思います。それでは、毎月いくら貯蓄したらよいのでしょうか?

一般的には、月収の20~30%を貯蓄に回すべきだと言われています。629万円の年収の場合、月収は52万円程度。したがって10万円~15万円程度貯蓄していることになります。

しかし貯蓄可能額は、年齢やライフスタイルにより大きく異なります。

例えば子育て世代は毎月の生活だけで手一杯で、到底貯蓄には手が回ならいかもしれません。

しかし子育て前や、また子供が独立した場合には、余裕が生まれ貯蓄も可能になると言えるでしょう。

また既に述べたように共働き夫婦の場合には、可処分所得が多くあります。したがって大きな金額を貯蓄できる可能性があります。

まとめ

貯蓄をするためには、まずお金を何にいくら使っているかということを把握しなければなりません。

生活費の内訳を知ることにより、家計を見直し無駄な支出を削減することができます。

また生活費の管理は財布を一つにする方法と二つで管理する方法がありますが、どちらにしろお互い責任感と信頼感を持って貯蓄目標を共有することが大事です。

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