結婚式の費用負担は折半が主流?分担割合の決め方とは

この記事の監修

井上 一彦(いのうえ かずひこ)

井上 一彦(いのうえ かずひこ) ファイナンシャルプランナー

株式会社ビルド・バリュー
現在では200人以上の個別相談を行うファイナンシャルプランナー

大学卒業後11年間銀行勤務、その後生命保険業界へ転職し13年目を迎える。
お客様の身近な存在として、ライフプランに役立てるよう精進中。
美術鑑賞(特に印象派の絵画)が大好き。

大切な人と結婚するにあたり、どんな式場でどんな式を挙げるか、たくさんのプランを見比べていけばいくほど心は弾んでいきますよね。

せっかくの結婚式なのですから、できる限り自分たちらしく、温かい思い出に溢れる素敵な結婚式にしたいものです。

動くお金の額が大きいからこそ、誰が何をどう負担するのか、その割合や支払いのタイミングなどをしっかり決めておく必要があります。

今回は、結婚費用の分担について深く掘り下げていきます。結婚式にかかるお金の流れを理解し、理想の結婚式を実現させましょう。

結婚式にかかる費用

結婚式にかかる主な費用の内訳としては、次のものがあります。

  • 挙式料
  • 控え室料
  • 写真代
  • 披露宴
  • 会場代
  • 会場装飾代
  • 演出・照明代
  • 贈呈花束代
  • 媒酌人への謝礼

ゼクシィの調査によると、結婚式費用総額の平均は「約358万円」です。

全国平均の費用総額は約357.5万円
※費用総額は挙式、披露宴・パーティ費用のみ、結納、二次会、新婚旅行などの費用は含まれない。

引用:結婚のお金 結婚式費用の相場|ゼクシィ

結婚式のスタイルは人それぞれで、費用もカップルによって様々ですが、どんなケースにせよまとまったお金が動くイベントであることに変わりはありません。

実際にかかる費用は式場の立地やプランによって変わってくるので、近くの式場へ実際に足を運んでパンフレットを見比べてみたり、ブライダルプランナーさんに相談しましょう。

結婚式費用の自己負担の割合は?

結婚式費用のうち、自己負担しなくてはならないのは「必要な費用から親族などの援助とご祝儀を引いた額」です。

親族の援助が多い場合は自己負担割合が小さくなりますし、一切援助がないという場合はどうやって資金を工面するのかしっかり計画を立てる必要があります。

また、招待するゲストの数が多くなると式の負担額は増えますが、ご祝儀でいただけるお金もそのぶん増えるので、最終的に結婚式の当人たちの負担額は「100万円前後」となることが多いです。

自己負担金額によって、夫婦での費用分担の割合も決めていきましょう。

結婚式にかかる費用の分担方法

結婚式にかかる費用の分担方法には、主に次の3パターンがあります。

  • 2人で折半する
  • 招待するゲスト数によって負担割合を決める
  • 話し合いで決める

2人で折半する

最も多いのは「すべての費用を2人で折半する」というパターンです。

親族の援助も含めて「両家で折半する」という考え方と、親族の援助を差し引いた額を「2人で折半する」という考え方があります。

招待客数によって負担割合を決める

招待客の数が新郎側と新婦側でぴったり同数ということは稀です。

そこで、料理や飲み物代、席札代、メニュー表代、ウェディングケーキ代、引出物代、招待状印刷代など「それぞれが呼ぶゲストの数に応じてかかる費用を負担する」という方法もあります。

また、衣装、ヘアメイク、着付け、介添代など、費用のかけどころが異なってくるものに関しても、それぞれで負担する場合もあります。

話し合いで決める

それぞれの経済状況に応じて負担割合を話し合って決めるという夫婦もいます。

「費用負担の多い方が式の内容を好きに決める」「収入が多い方の負担割合を増やす」など、割合の決め方は夫婦によって様々です。

きちんと話し合って、どちらかの負担が大きくなる理由をきちんと明確にしておけば、いざこざも起きにくくなります。

結婚式の費用負担はどのように分担するのが一般的ですか?

折半が多いように思います。
時代背景も含めて様々な分担も増えてきていると思いますよ。

負担割合を決める時期と支払い時期は?

目安として、結婚式費用を貯めるとするならどのくらいあれば安心ですか?

結婚式の規模によりますので、一概に難しいですが、家族婚とかシンプルな形も増えつつありますので、100万円から200万円あれば良いと思います。

結婚にかかる費用の中で、最も大きなお金が動くのは「式場の最終見積もりが終わった後」です。色々なプランを比較しながら、互いの経済状況も鑑みて、最終見積もりの前までには結婚式費用の工面計画を固めておくようにしましょう。

結婚式にかかる金額はとても高額なので、まず前金・内金として式場側に費用の一部を先に支払い、残りの金額を式後に支払うという流れが一般的です。

ご祝儀は式の当日にいただくものなので、ご祝儀を費用に充てるようであれば、支払い方法は当日払いか後日払いにしましょう。

もちろん、挙式より前に全額を支払うことも出来るので、余裕をもって当日を迎えたいという人は先払いにすることをオススメします。

一連の流れ

〇1.方針を固める
新郎新婦のふたりが結婚費用をどう工面し、どう支払っていくのか方針を固めておきましょう。
〇2.実家へ報告・意向の確認
方針が固まったら、それぞれの実家へ考えを報告・意向を確認しにいきます。援助が必要な場合はここできちんと申し出るようにしてください。
〇両親の顔合わせ
両家の顔合わせなど、関係者が揃うタイミングで意見のすり合わせを行います。

結婚式に限った費用だけで言うなら、挙式のどのくらい前までに目標額を貯めておけばいいでしょうか。

結婚式のみの場合、全国平均約34万円です。案内状等は含まれておりませんので、最低1年前から50万円以上貯めておく必要だと思います。

結婚資金が足りない場合

結婚式の費用は、最初に提示された見積額よりも大きく跳ね上がることがほとんどです。初回に提示される見積もりはオプションなどが盛り込まれていない「概算で出した金額」ですので、後々になって、予想以上と驚いてしまうカップルも少なくありません。

事前に用意できるお金がどうしても足りそうにない、見積りと実際に支払う金額が大きく違っていた状況に陥った場合、結婚式費用立て替えプランといったサービスがあります。

たとえば「スルガ銀行 結婚式費用立て替えプラン」は、最大3か月間、無利息無返済で利用できるリクルート支店専用プランです。このプランを利用すれば、前払いの多い結婚式費用を事前に「立替え払い」し、後日ご祝儀やお祝い金で返済することができます。

スルガ銀行・セブン銀行・イオン銀行・ゆうちょ銀行・E-netマークのコンビニATM・タウンネットワークサービスのATMなどで返済することができるので、煩雑さも少ないのが魅力的。このようなサポートもあるので検討してみるといいかもしれません。

まとめ

いかがでしたでしょうか?
この記事では、結婚式費用の負担割合の決め方を解説してきました。

備えは早いうちから始めるに越したことはありませんが、遅くても式の半年前までに粗方の準備を整えておけば、いざという時に慌てなくて済みます。

結婚式は、一生のうちにそう何度も経験できるわけではありません。人生におけるビッグイベントであり、女性にとっても男性にとっても、大切な晴れ舞台です。どの部分に力を入れるか、ふたりで事前に決めておけば予算も組みやすいでしょう。

「あの時ああしておけばよかったね」なんてことにならないよう、2人で話し合いを重ねて素敵な人生のスタートを切ってください。

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